ユーザビリティ向上 - テックタッチ

AI型次世代DAP「テックタッチ」を開発・提供し、DAP市場国内シェアNo.1のテックタッチ株式会社は、TIS株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：岡本安史、以下 TIS）が「テックタッチ」のプラットフォーム契約を締結し、全社的な活用を推進する方針を決定したことをお知らせいたします。取り組みの第一弾として、同社が運用する業務管理クラウド「ServiceNow」への導入を完了しており、今後は基幹システムなど、他システムへの段階的な展開を予定しています。

■導入の背景
TISでは、依頼申請や問い合わせ業務のワークフロー管理、ならびに各種ガイドやFAQの公開・検索といった情報基盤として業務管理クラウド「ServiceNow」を活用し、業務効率化と社内の情報共有を推進してきました。また、社員の使いやすさを重視し、継続的なシステム改善にも取り組んでいます。
ユーザーからは、社内システムのUI/UX改善に関するご要望が多数あがっています。しかしながら、様々な要因で柔軟かつ迅速な改善が難しい状況です。具体的には、クラウドサービスの仕様上の制約や、開発要員の確保といった課題がありました。
毎年実施している社内アンケートでは、UI（操作画面）に関する改善要望は全回答の38％を占めており、特にガイドやFAQへの迅速なアクセスに対するニーズが顕著でした。こうしたフィードバックを受け、TISでは「ServiceNow」の活用価値をさらに高める施策として、デジタルアダプションプラットフォーム（DAP）の活用を検討していました。

■導入の決め手
TISでは、システムの使いやすさと業務効率向上を目指し、DAP「テックタッチ」を導入しました。ノーコードで画面上に直感的な操作ガイドを作成・表示できる「テックタッチ」によって、誰もが入力に迷うことなくシステムを最大限使いこなせる環境を提供します。これにより、社員は迷うことなく業務を遂行でき、入力ミスの削減と業務効率化が実現されました。

■「テックタッチ」導入で期待される効果
「ServiceNow」の画面操作に関するユーザーからの要望に対応するため、「テックタッチ」を活用し、入力ルールや操作方法を的確に伝えることで問い合わせや差戻しの削減、操作時間の短縮が見込めます。また、これまで標準仕様では対応が難しく外注対応が必要だった要望にも、迅速な対応が可能となるため開発工数や外注コストの削減が可能になります。

■今後の予定
「ServiceNow」での導入効果を踏まえ、基幹システムへの展開を予定しています。「テックタッチ」をプラットフォームとして利用することで、業務効率化の実現を加速させていく方針です。

■TIS株式会社コーポレートデジタル推進部セクションチーフ後迫様のコメント
私たちTIS株式会社では、業務効率化と社員の使いやすさを重視した社内システムの改善に取り組んでいますが、依然として社内システムのUI/UX改善に関する要望が多く寄せられており、それらに迅速に対応するための新たな施策が必要でした。
その背景として、クラウドサービスの仕様制約や開発要員の確保が課題となっており、この状況を打開するため、私たちはデジタルアダプションプラットフォーム「テックタッチ」を導入しました。
「テックタッチ」の導入により、直感的な操作ガイドを社内システムの画面上に表示できるようになり、社員が迷うことなく効率的に社内システムを活用できる環境を提供しています。その結果、社員の入力ミスや操作の迷いが減り、業務全体の効率化が進むとともにユーザー体験が向上しました。
「テックタッチ」の導入により、問い合わせや差戻しを減少させるだけでなく、これまで難しかったUI/UX改善要望に対して迅速な対応が可能になりました。また、開発工数や外注コストの削減にも寄与するとともに、社員の業務エンゲージメント向上へ貢献し、さらなる業務改善を促進しています。今後は「ServiceNow」での導入効果を社内システム全体へ展開し、より高度な業務効率化とユーザー体験の向上を目指します。
これからも「テックタッチ」を活用し、社員の多様なニーズに応える柔軟なシステム環境を提供していく所存です。

■TIS株式会社について
TISインテックグループのTISは、金融、産業、公共、流通サービス分野など多様な業種3,000社以上のビジネスパートナーとして、お客様のあらゆる経営課題に向き合い、「成長戦略を支えるためのIT」を提供しています。50年以上にわたり培ってきた業界知識やIT構築力で、日本・ASEAN地域の社会・お客様と共創するITサービスを提供し、豊かな社会の実現を目指しています。
TIS株式会社：https://www.tis.co.jp/

～ユーザーによる自己解決などの定着支援で契約数増加を促進～
デジタルアダプションプラットフォーム（DAP）国内シェアNo.1の「テックタッチ」を開発・提供するテックタッチ株式会社は、株式会社ACCESS（本社：東京都千代田区、代表者：大石清恭、以下 ACCESS）のビジネスチャットサービス「Linkit®（リンキット）」に「テックタッチ」が採用されたことをお知らせします。
■導入の背景
ACCESSは累計搭載実績15億台を超えるモバイルソフトウェア、並びにネットワークソフトウェア技術を核とした先進のITソリューションを開発・提供しています。「Linkit®」は、同社が開発したビジネスチャットサービスで、導入実績は5,000社超にのぼります。導入トライアル後の正式契約への移行率や、導入後のユーザー定着支援が課題となっていました。「テックタッチ」はノーコードで画面上にナビゲーションを作成・表示できるため、「Linkit®」の初期設定ガイドをポップアップで表示し、入力に迷う箇所に補足説明を案内することで、利用定着とユーザーの自己解決促進をサポートします。

使用開始時に必要なガイドをポータルとして案内

ガイドを開始すると段階的に入力方法を案内、特に注意が必要な箇所には補足を表示

仮にエラーが出てもユーザー自身が解決できる修正方法を表示し、自己解決に導く

■導入の決め手
ユーザー自身で自己解決できるDAPツールの導入を検討するなかで、ノーコードで画面上に簡単に操作ガイドを実装できる点が評価され採用に至りました。また、「テックタッチ」トライアル時の充実したサポート体制や、ナビゲーションの適切な設置方法に対するアドバイスも評価を受け、導入を後押ししました。

■株式会社ACCESS IoT開発本部サービス開発部副部長簗瀬毅氏からのコメント
キックオフミーティング時に当社の抱える課題や「テックタッチ」に期待する点について詳細にヒアリングいただきました。それらを基に、当社側で実現したいことを「テックタッチ」に落とし込むところをしっかり伴走いただけたことに感謝しています。
公開後も他社事例を基に様々な提案をいただき、現在も新しいガイダンスを継続的に追加しています。
エンジニアが実装すると高コストになってしまうような細かいところも、非エンジニアであるカスタマーサポートメンバーが即座に実装できるのはとてもありがたいです。
また、お問い合わせ件数を削減できたことで、これまでお問い合わせ対応をしていたメンバーをQA業務に割り当てることができるようになり、サービス品質向上により注力できるようになりました。
今後は「Linkit®」をチャットだけでなく、「Linkit® Maps」や「Linkit® エリア探索」など、他の「Linkit®」シリーズでも使えるような導線を「テックタッチ」で設置し、お客様のビジネス加速に役立てるような取り組みをおこなっていきたいと考えています。

■ビジネスチャットサービス「Linkit®」について
「Linkit®」は、高セキュアな環境下で、高品質なコミュニケーションを実現するビジネスチャットサービスです。管理者による登録制限、所属組織が一目でわかる表示、資料ファイルの添付共有など法人向けならではの機能を備えたチャットサービスにより、電話・FAX・メールといった従来のコミュニケーションツールの課題を解決し、ビジネスの意思決定を加速します。
「Linkit®」：https://linkit.access-company.com/

AI型次世代DAP「テックタッチ」を開発・提供し、DAP市場国内シェアNo.1のテックタッチ株式会社は、株式会社EDUCOM（本社：東京都新宿区、愛知県春日井市、代表取締役CEO兼COO：小林泰平、以下 EDUCOM）が提供する業界シェアNo.1の統合型校務支援システム「C4th」（シーフォース）に「テックタッチ」が採用されたことをお知らせいたします。

■導入の背景
「C4th」は、全国約600自治体、11,000校以上の小中学校で利用されている業界シェアNo.1の統合型校務支援システムです。児童生徒の情報管理から教員同士の情報共有など幅広い機能を有する一方で、利便性向上に向けた課題も抱えていました。学期末や年度初めなどの繁忙期には、学校からの電話による問い合わせが一時的に集中するため、カスタマーサポート体制に工夫が求められていました。チャットボットも用意していましたが、代替手段としての効果を発揮しきれていませんでした。また、今後のさらなる利用校拡大や新システム公開を視野に、開発効率化などの課題解決が急務となっていました。

■導入の決め手
EDUCOMは、サービスの機能が充実していることに加え、顧客である学校現場への支援姿勢を重視しています。なかでも、当社が事業の中核にカスタマーサクセスを据え、業界全体のカスタマーサクセスのレベル向上を目指した協会を設立（※）するなど、積極的な取り組みが高く評価されました。導入までの過程で共有された、協会の取り組みや背景、目的を通じて「顧客が成功体験を得られるまでサポートする姿勢」が感じられ、導入後の安心感につながりました。また、ビジネス課題を深く理解し、解決に向けて伴走するような今後の支援にも大きな期待が寄せられ、導入の決め手となりました。

※テックタッチは、「カスタマーサクセスで、顧客と共に企業が持続的に成長できる社会を実現する」をビジョンに、大手企業とスタートアップが参画した一般社団法人日本カスタマーサクセス協会を2024年12月に立ち上げました。
一般社団法人日本カスタマーサクセス協会：https://www.jpncsa.org/

■活用効果
「テックタッチ」は「C4th」において以下の効果を発揮しています。

① 問い合わせ削減と運用改善
繁忙期の問い合わせ対応を軽減するため、「テックタッチ」を導入。初月で目標の3割を超える問い合わせ4割減を達成しました。特に操作ガイドを活用した箇所では、最大で問い合わせを半減する効果が見られました。また、「連絡・共有機能」ではチュートリアル形式のガイドにより、問い合わせ数を約80％削減。「テックタッチ」導入前は対応が難しかった、細かな要望にも操作ガイド等、「テックタッチ」で迅速に対応できるようになり、運用の柔軟性も向上しました。

②入力サポート効果
進級処理が集中する年度末・年度初めには、児童生徒の進級・入学・卒業に関する操作が問い合わせ全体の半数以上を占めます。この支援に、ノーコードで作成・表示可能なツールチップが非常に効果的でした。また、複数ページにまたがる操作もガイドによる動線案内でミスを予防しました。西暦で入力すべき箇所に年号で入力してしまうといった初歩的なミスや問い合わせ削減にも貢献しています。

③「研修会」に代わる新しい学びの選択肢として
教職員の異動が多い春は、システムを初めて使う場面が増えるため、これまで研修会で対応していたサポートの「テックタッチ」への代替が検討されています。具体的には、使用頻度が低くても重要な項目や、特定の時期に問い合わせが増える箇所に優先的にガイドを設置し、将来的に研修会の置き換えや補助としての役割が期待されています。

■今後の展開
サービスの標準装備と全校展開を目指し、教育現場での利便性向上を追求します。また、操作ガイドの再生数や利用状況を「テックタッチ」のダッシュボード機能を通じて自治体単位で詳細に分析し、カスタマーサクセスの品質向上に役立てていきます。これにより、EDUCOMが提供してきた手厚いサポート品質を維持しつつ、「テックタッチ」でユーザー体験の最適化を図っていきます。
さらに、「テックタッチ」を、現在同社が開発中のSaaS製品にも順次組み込む予定です。学校現場の声を開発へ直結させることで、ユーザー満足度の最大化と製品品質の強化を両立させていきます。

■株式会社EDUCOM CS本部カスタマーサクセス部 DXOX推進課ジュニアスペシャリスト佐藤忍様のコメント
弊社でのサポート業務は学校現場の特性もあり、年度末などの繁忙期にお問い合わせが集中してしまうという課題がありました。先生にお電話がつながるまで長時間お待ちいただくことになってしまい、ご不便をおかけしてしまっていました。（一部自治体様で）今回「テックタッチ」を導入したことによって劇的に問い合わせ件数が減少し、非常に効果を感じています。今後は新機能をスムーズに利用いただけるようなガイドや、オンボーディングに特化したガイドを作成するなど、より先生が使いやすい製品を目指し、「テックタッチ」を活用していきます。

■株式会社EDUCOM CS本部カスタマーサクセス部統括増田靜子様のコメント
当社のヘルプデスクはお客様である学校の先生方から高く評価いただいており、基本操作の案内をはじめ、気軽にお電話をいただいています。既存のコア機能や新機能の開発に多くのリソースが必要であることから、UIの細かな改修の優先度をあげられず、簡易なお問い合わせもお電話をいただき解決することが多々ありました。また、通常の開発工程にのせる場合、ユーザから要望をいただいて実現するまでには全ての開発工程を踏む期間が必要なため、スピード感のある柔軟なVoCの対応ができないことがサポートスタッフにとっての心的ストレス要因になっていました。

「テックタッチ」を導入したことによって、UI上でユーザ体験を瞬時に改善できるポイントが多くあり、活用いただいた顧客のサポートスタッフから喜びの声と共に、ツールチップやガイドの新たな提案が積極的にあがってきています。まだ導入していない顧客のサポートスタッフからは、「早く導入したい！」という期待の声が次々と出てきています。
業務効率化とユーザ体験の向上、当社スタッフのやりがいにも貢献する素晴らしいソリューションを提供いただき、感謝しています。

■株式会社EDUCOMについて
1989年の創業以来、元気な学校づくりを応援してきました。現在は「子どもの未来にワクワクをとどける」というミッションのもと、学校現場の業務効率化や教育の質向上を支援するICTソリューションを提供しています。先生の校務の効率化を実現する「統合型校務支援システム」をはじめ、保護者向け情報発信ツールや子どもの「心と学びの記録・振り返り支援システム」などの学校支援システムは全国約650自治体、約11,700の小中学校で利用されています。（2025年3月時点）
株式会社EDUCOM：https://www.educom.co.jp/

〜累計導入社数1000社突破（※）のクラウド型ISO・Pマーク管理ツールに導入でユーザー体験の向上へ～※2025年2月時点

AI型次世代DAP「テックタッチ」を開発・提供し、DAP市場国内シェアNo.1のテックタッチ株式会社は、株式会社スリーエーコンサルティング（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：竹嶋寛人、以下スリーエーコンサルティング）のクラウド型ISO管理ツールシリーズ「アシスト」に「テックタッチ」が採用されたことをお知らせいたします。

■導入の背景
スリーエーコンサルティングは、PマークやISOの取得や運用に必要な書類作成・スケジュール管理を効率的に行える、クラウド型管理ツールシリーズ「アシスト」シリーズを提供しています。ISO取得には多くの工程があり、システム利用開始時の操作の複難さがユーザーの心理的ハードルとなり、途中離脱につながっていました。加えて、日常的に使用するシステムではないため操作に慣れづらく、操作ガイドや補足説明の追加にも改修コストと時間がかかるという課題がありました。
これらの解決策として、ノーコードで誰でも操作ガイドを作成・表示できる「テックタッチ」が採用されました。プログラミングの専門知識がなくてもUI/UXを改善できる点が評価され、導入に至りました。

入力開始時に、操作ガイドの存在をお知らせ

ISMS設定を4つのステップに整理し、各工程に対応した操作ガイドを体系的に提供

各入力項目の補足説明を表示し、迷わず入力できるようサポート

■活用効果
「テックタッチ」は導入後、様々な場面で具体的な成果を上げています。
①ユーザーの自己解決力向上：
操作マニュアルが充分に活用されず問い合わせに繋がっていたポイントに「テックタッチ」を実装することにより、問い合わせが減少。

②ユーザーの早期定着支援：
ガイドを活用することでシステム利用開始1週間程度でユーザーが操作に慣れ、システムを自律的に活用が可能に。

③利用状況の可視化とインサイト獲得：
システム上で頻繁に使われる機能や作業の実施回数を計測する分析機能により、定量の利用状況や個社ごとの活用度合いを把握。自走状況を解析し、ガイド利用と自走状況の相関関係を可視化することで、カスタマーサクセスを行う最適なタイミングや手法を見直すきっかけに。

④外注費削減と改修の迅速化：
従来外注していた軽微なシステム改修を内製化したことで、外注費を約12%削減するとともに、迅速な改修を実現。

■今後の予定
「テックタッチ」の操作ガイドがユーザーの自走化を促進する効果が確認できたことから、今後は初期導入プロセスを再設計します。併せてガイドの活用を一層強化することで、ユーザーのISO取得に向けたスムーズなサポート体制を拡充していきます。

■株式会社スリーエーコンサルティングアシスト推進部開発課大津佐都美様のコメント
「テックタッチ」のおかげで、ユーザーがスムーズにシステムを使い始めることができるようになりました。最初に操作を覚えても、しばらく利用期間が空いてしまうと操作方法を忘れてしまいますが、「テックタッチ」があることで、久しぶりに利用する際も迷わずにシステムを使えるようになってきています。操作を覚えなくても楽にシステムを使えるのはユーザー体験としてとてもいいと感じています。今後も「テックタッチ」を使って、ユーザー体験のさらなる向上を目指していきたいと思っています。

■株式会社スリーエーコンサルティングについて
株式会社スリーエーコンサルティングは、1999年に創業以来、ISO・Pマーク認証コンサルティングをメインとし、スタッフの豊富な知識と経験をもとにサポートする規格やサービスを増やしてきました。今後も新しいサービスの展開に積極的に取り組み、プロとしてお客様をサポートいたします。
株式会社スリーエーコンサルティング：https://www.3a-c.co.jp/

AI型次世代DAP「テックタッチ」国内シェアNo.1の「テックタッチ」を開発・提供するテックタッチ株式会社は、九州旅客鉄道株式会社（本社：福岡市博多区、代表取締役社長執行役員：古宮洋二、以下 JR九州）の出張・経費管理クラウド「SAP Concur®」に、「テックタッチ」が採用されたことをお知らせいたします。

■導入の背景
JR九州は、DX活用範囲の拡大と深堀りをするために「JR九州グループDX戦略」を策定し、これまでの取り組みに引き続き、「お客さま体験の進化と新領域の創造」、「オペレーションの変革」等、デジタルの力で既存事業の強靭化を実現し、さらに新たな価値提供とビジネスの創造に挑戦しています。
JR九州では、経費精算等の間接業務の効率化、ペーパーレス化推進による電帳法対応及び監査ルールのシステム化による内部統制強化を目的に、出張・経費管理クラウド「SAP Concur®」を導入していますが、利用にあたって社内からの問い合わせや差し戻し対応が多く発生していたことが課題でした。課題解決のため、入力フォームの最適化を検討していた中で、システムの入力操作に迷う箇所にノーコードで操作ガイドを作成・表示できるという特長を持つ「テックタッチ」を知り、操作ガイド機能による問い合わせ、差し戻し及び入力時間の削減を通じた業務効率化を期待し、導入を決定しました。

■九州旅客鉄道株式会社財務部財務課主席渡邉友樹様のコメント
当社は、経費精算・請求書支払いに係る問い合わせ、差し戻し及びシステム入力時間の削減を目的として、従業員がシステムを迷わず使えるよう支援できる「テックタッチ」の導入を決定しました。「テックタッチ」の操作ガイド及び入力自動化により業務効率化を見込めることや経理担当者がノーコードで容易にガイドの作成、適切な箇所への表示及び必要に応じた修正が可能であることなどが導入の決め手となりました。
将来的には、他の社内システムへの展開も視野に入れており、「テックタッチ」の導入が当社の効率的な業務運営を実現する「オペレーションの変革」に繋がることを期待しています。

■九州旅客鉄道株式会社について
九州旅客鉄道株式会社は、1987年に「日本国有鉄道」の分割民営化により設立され、福岡市博多区に本社を置く鉄道会社です。九州を中心とした事業フィールドで、鉄道だけでなく、駅ビルやホテル、マンション、建設、流通や外食事業など、多角的に事業を展開しています。「九州の元気を、世界へ」という夢に向かって、地域の皆さまとともに社会インフラである駅周辺の魅力度向上に取り組むとともに、安全で快適な移動の提供を通じて、駅周辺人口・交流人口を創造することで持続可能なまちづくりに取り組んでいます。
九州旅客鉄道株式会社：https://www.jrkyushu.co.jp/

問い合わせ・差し戻し件数3割減など、業務変革を後押し

AI型次世代DAP「テックタッチ」を開発・提供し、DAP市場国内シェアNo.1のテックタッチ株式会社は、ヤマハ株式会社（本社：静岡県浜松市、代表執行役社長：山浦敦、以下ヤマハ）が運用する経費精算・人事システムに「テックタッチ」が導入されたことをお知らせいたします。

■導入の背景
ヤマハのDX戦略の目的は、ビジネスと業務を顧客起点に変革すること“Transformation by Digital”です。DXの推進のため、全社の業務を5つの業務領域（顧客接点、企画・開発・研究、製造、供給、会計・人事・その他間接業務）に分け、各領域に対し3つの視点（データ、システム、業務プロセス）で整理を行い、方針・ルールを明確化し、グループ全体での業務変革を推進しています。その一環として、グループの経費精算システムを運用していますが、同社が行った社内アンケートによれば約90％の社員が操作に戸惑うなど操作方法の難しさに伴う、問い合わせや誤入力、差し戻しの件数削減に向けて解決策を模索していました。またシステムアップデートによる操作マニュアルの更新やUI変更への迅速な対応も課題となっており、DAPの導入を検討していました。

■導入の決め手
他社のDAPとの比較検討を行うなかで、「テックタッチ」は入力に迷う箇所にノーコードで操作ガイドを設置でき、非IT人材でも対応可能であるメリットが評価され、導入に至りました。

■活用効果と今後の展開
導入の結果、「テックタッチ」の操作ガイドの認知がヤマハ社内全体に広がり、月平均で問い合わせや差し戻し対応件数が30％減少した他、入力操作に迷う時間が12％削減されるなど、業務効率化に寄与しています。また、経費精算システム以外でも統合人事システムでも活用が進んでおり、今後「テックタッチ」の適用システムをさらに広げていく検討も進められています。

■ヤマハ株式会社について
ヤマハグループは「感動を・ともに・創る」を企業理念として共有し、音・音楽を通じて「世界中の人々のこころ豊かなくらし」に貢献することを目指しています。そのような中、ヤマハの楽器事業は中核事業として伝統的なアコースティック楽器や電子楽器に加え、双方の技術を融合したハイブリッド商品の開発にも注力しながら、豊富な商品ラインアップやグローバルな販売・サービス体制により、世界でNo.1の総合楽器メーカーの地位を獲得しています。また、「音・音楽」をコアとして培った技術を生かし、音響機器事業として業務用からコンシューマー向けまで、幅広い製品・サービスによって多彩なソリューション、音楽の楽しみを提供しています。
ヤマハ株式会社：https://www.yamaha.com/

デジタル技術を生かした設計作業をDAPが後押し

AI型次世代DAP「テックタッチ」を開発・提供し、DAP市場国内シェアNo.1のテックタッチ株式会社は、株式会社竹中工務店（取締役社長：佐々木正人、以下竹中工務店）の設計BIMツール「設計ポータル」に、「テックタッチ」が採用されたことをお知らせいたします。

■導入の背景
労働力不足や生産性向上が課題となっている建設業界において、竹中工務店は業界に先駆けてDXを推進し、デジタル技術を活用した高付加価値な事業の実現を目指しています。そのDX戦略の中核を担うのが、建物のデジタルデータであるBIM（Building Information Modeling）を活用するための「設計ポータル」です。
これは顧客の要望に応じた多様な設計案を迅速かつ視覚的に提示し、プロジェクト初期の意思決定を支援する、同社のビジネスの根幹を支えるシステムです。しかし、多機能であるがゆえに、プロジェクトでの活用を妨げていました。膨大なマニュアル作成・更新に取り組みながら「設計ポータル」の真価を引き出す方法を模索していました。

■導入の決め手
同社は別のシステムに他社DAPを運用していましたが、「テックタッチ」は手厚いサポート体制とカスタマーサクセスの姿勢が備わっていることが評価されました。国内サービスならではの丁寧なサポートと、同社に対する深い理解と信頼性が高かったことが「設計ポータル」への導入の決め手となりました。また、「テックタッチ」の特長でもあるノーコードで手軽に適切なガイドの作成・表示ができることも現場主導での運用を可能にすることが、導入の後押しとなりました。

■活用効果
「設計ポータル」のユーザーが操作に迷ってもリアルタイムで自己解決でき、これまで大量に作成していたマニュアル動画を「テックタッチ」に置き換えることでユーザー教育の工数削減とスムーズなユーザー利用につながると考えています。

プロジェクトの進捗やユーザーの職能に応じ、入力が必要な項目を表示

入力必須項目や後続作業への影響が大きい項目を明確化

モデルを使用した計算業務では、実画面キャプチャを表示し後続の操作イメージを案内

入力内容が複雑な業務では的確なガイド表示でユーザーの迷いを解消

■今後の予定
「テックタッチ」によってユーザーの心理的なハードルを下げ、多様な機能を装備している「設計ポータル」においても誰でも正確に入力できるように操作ガイド等をブラッシュアップしていきたいと考えています。

■株式会社竹中工務店設計本部シニアチーフエキスパート DAPチーム
プロジェクトマネージャー松下文様のコメント
社外カンファレンスにてテックタッチを見つけた時に「私たちが開発したデジタルツールの活用定着に必要なものはこれだ！」と思い立ち、DAPプロジェクトチームを立ち上げました。DAP内製化に向けてアジャイル的な進め方をしたいという弊社の要望を即座に受け入れて頂き、ワンチームでの価値づくりに協力頂き感謝しています。引き続きよろしくお願いいたします。

■株式会社竹中工務店設計本部主任 DAPチーム建築設計領域担当田中盛志様のコメント
様々なデジタルツールを組み合わせながら進める現在の設計業務において、それらツールを習熟するための学習コストは業務上の大きな課題ですが、「テックタッチ」はユーザーの学習コストや、心理的なハードルを下げるために非常に有効だと考えています。また、DAPの導入・編集が社内で行え、デジタルツールがアップデートされてもタイムリーに更新できることも強みだと感じています。

■株式会社竹中工務店設計本部主任 DAPチーム設備設計領域担当阿波田宙様のコメント
今回の導入にあたり、テックタッチ様には形式的なサポートに留まらない、柔軟で実践的な導入支援をいただきました。特に、弊社の「設計ポータル」の特性を考慮いただき、ガイド・ナビゲーション作成の実践的なアドバイスと丁寧な質疑応答をいただいたことで、メンバーが効果的な作成ノウハウを習得することができました。この経験を活かし、今後もより質の高いガイド・ナビゲーションの作成に取り組んでまいります。

■株式会社竹中工務店について
創業1610年の日本を代表する総合建設会社です。「最良の作品を世に遺し、社会に貢献する」を経営理念に、建設業界のリーディングカンパニーとして、東京タワー、日本武道館、あべのハルカスなど、様々な日本のランドマークを創造し続けています。また札幌・東京・名古屋・大阪・福岡等各地のドームスタジアムから商業・教育・文化・医療・宿泊施設まで多岐に渡り、社会ニーズに応える建築作品を創出しています。
竹中工務店：https://www.takenaka.co.jp/

マクロミルの新規サービスに導入でDAP効果最大化

AI型次世代DAP「テックタッチ」を開発・提供し、DAP市場国内シェアNo.1のテックタッチ株式会社は、株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表者：代表執行役社長CEO 佐々木徹、以下マクロミル）が提供する業界初（※）のサービス、生活者データプラットフォーム「Coreka」において、「テックタッチ」が採用されたことをお知らせします。

■導入の背景
企業の商品開発研究開発担当者は、日々「生活者の理解」と「アイデア発想」に対してデータを正確かつ迅速に取得・整理することが求められています。
このような状況下、顧客企業のマーケティングの課題解決に伴走するマクロミルにはスピーディーな支援体制が求められます。そこで、カスタマーサクセスのハイタッチによる支援だけでなく、システムの画面上でより知りたい状況や活用事例を効率的・効果的に案内等できる支援体制を行うために、「テックタッチ」が採用されました。

■導入の決め手
試験的に複数のDAPを導入した結果、会員区分のように顧客の状態に応じて内容を出し分けできるため顧客体験を向上できる点や、システムに関しての深い知識がなくとも直感的に設定できる点が評価に繋がり、「テックタッチ」が採用されました。また、豊富な導入実績に基づき、カスタマーサクセス業務での活用に対して豊富なアドバイス・支援があったことも強い後押しとなりました。

■今後の予定
現状ではポップアップによるプロダクトツアーがメインです。今後は「Coreka」の各機能の操作ガイドやチュートリアルの充実や、ユーザーの習熟度を高めるための事例紹介なども組み込んだガイド作成を支援していく予定です。

■株式会社マクロミル Coreka事業本部コンテンツ＆カスタマーサクセスユニット長丹治俊一氏からのコメント
極めて少ないシステム開発で豊富な機能を実装できる「テックタッチ」のお陰で、コンテンツと細かな動線設計が肝となるオンボーディングを、早期から充実した形でローンチをさせることができました。
初期の設計に対し、顧客の実際の行動に合わせて柔軟に実装を変更できるとともに、オンボーディングをアジャイルで進化できたことが大変魅力でした。
引き続きテックタッチ様のサポートをいただきながら、顧客が迷いなく使えるサービスを目指していきたいと思います。

■生活者データプラットフォーム「Coreka」について
「Coreka」は、マクロミルが創業25周年で培ったリサーチや分析ノウハウを結集した業界初（※）の生活者データプラットフォームです。企業の商品開発担当者に必要なデータ収集が可能で「生活者の理解」と「アイデア発想」を支援します。独自に構築した消費者パネルから得た時系列での定量／定性データを搭載し、3,500ブランドの意識データや購買履歴データ、分析レポートなどにアクセスが可能です。
※マーケティング・リサーチ協会（JMRA）の正会員社情報一覧に掲載の企業において初のサービス。マクロミル社調べ（2025年1月23日時点）
「Coreka」：https://www.macromill.com/service/platform/coreka/

AI型デジタルアダプションプラットフォーム（DAP）国内シェアNo.1の「テックタッチ」を開発・提供するテックタッチ株式会社は、塩野義製薬株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役会長兼社長 CEO：手代木功、以下塩野義製薬）の調達購買の業務プラットフォームである「Coupa」の早期定着と運用負荷軽減を目的として、DAP「テックタッチ」が採用されたことをお知らせいたします。

■導入の背景
塩野義製薬は、経済産業省と東京証券取引所が選定する「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）」で2年連続（2023年、2024年）「DX注目企業」に選定されるなど、全社でDXによる変革を進められています。
同社はDXにおいて、バリューチェーン全体のスピードと生産性向上を重視しており、その一環として調達業務の効率化に着目されました。「Coupa」は、調達プロセス全体をデジタル化し一元管理することで、業務の可視化、自動化、標準化を実現するシステムです。しかし、定着に向けたユーザートレーニングコストや、システム操作に関する管理部門への問い合わせ増加、ユーザーのシステム操作負荷等、導入から運用までに係る課題感を持っておられ、その解決策としてDAPの導入が検討されました。
結果として、システム改修を必要とせずノーコードで画面のUI改善を行えること、ガイドの作成が容易であること、そして手厚いサポート体制が評価されてDAP「テックタッチ」の導入に至りました。
現在、調達システムの導入と同時に「テックタッチ」もリリースされ、システムの安定稼働に寄与しています。

■塩野義製薬　経営戦略本部経理財務部　高木様からのコメント
「テックタッチ」はソフトウェア自体の扱いやすさ、およびサポート体制が充実していることの両面から導入が容易であり、システム導入担当者の負担を大きく増加させることなく、システム稼働開始時においてユーザー部門およびシステム管理部門の業務負荷を大幅に低減することができました。また「テックタッチ」は、導入対象システム単体では解決困難な課題に対してもソリューションを提供することができ、「Coupa」の有効活用において欠かせない役割を果たしています。今後は、「テックタッチ」のさらなる活用を通じて、調達コストの低減および調達業務の効率化を図っていきたいと考えております。

■塩野義製薬について
SHIONOGIグループは、1878年に誕生した薬種問屋「塩野義三郎商店」から始まり、中でも塩野義製薬は創薬型製薬企業として蓄積された強みを軸に、革新的な製品・サービスの創出およびその価値提供を多様なパートナーとの連携を通じて実現しています。社会課題および医療ニーズに応える価値の提供により、社会から必要とされる企業として成長を続け、その成果をすべてのステークホルダーと共有することで、企業価値の最大化を目指しています。
塩野義製薬：https://www.shionogi.com/jp/ja/company.html