ユーザーの84%が効果を実感!「SAP Concur」×「テックタッチ」で操作ストレスの軽減と生産性向上を実現

TDK株式会社

TDK株式会社

TDK株式会社は、スマート社会における電子デバイスソリューションのリーディングカンパニーを目指しています。 独自の磁性素材技術をそのDNAとし、最先端の技術革新で未来を引き寄せ(Attracting Tomorrow)、社会の変革に貢献してまいります。
アジア、ヨーロッパ、北米、南米に設計、製造、販売のネットワークを有し、自動車、産業電子機器、コンシューマー製品、そして情報通信機器など幅広い分野においてビジネスを展開しています。2024年3月期の売上は約2兆1,030億円、従業員総数は全世界で約10万人です。

https://www.tdk.com/ja/index.html

DX実現のためのシステム活用を期待し、デジタルガイドへ移行。ユーザーの70%が無駄な入力の削減をかなえる。

導入前の課題

・「SAP Concur※」の操作方法や申請ルールが分かりにくく、経費精算の負担が増加
・問い合わせや差戻しの対応によりシステム管理部門の業務がひっ迫

活用方法

・ユーザーが迷いがちな基本の操作導線をガイドで案内
・経費タイプ別に明細が必要な場合などに注意文言を表示させるツールチップを実装
・経費タイプ選択を簡単にする自動入力ガイド群の実装

効果

・1か月当たり約101時間の「Concur」利用時間の削減
・「テックタッチ」リリース後2か月で、差戻し率は2.9%減少
・アンケートではガイド(「テックタッチ」)が役に立ったと回答したユーザーが約84%

導入前の課題

申請時の入力ルールが浸透せず、差戻しが減らなかった状態を打破

TDK株式会社は磁性技術で世界をリードする、総合電子部品メーカーです。
アジア、ヨーロッパ、北米、南米に設計、製造、販売のネットワークを有し、自動車、産業電子機器、コンシューマー製品、そして情報通信機器など幅広い分野においてビジネスを展開しています。TDKは世界30 以上の国や地域に250か所以上の拠点を展開し、従業員総数は10万超、海外売上比率が90%を超えるグローバル企業です。

TDK株式会社 経理・財務本部 日本統括部 課長 相馬様、渋谷様、林様、濱名様、石田様、杉本様(写真右列の右手前より)

「SAP Concur」は、間接業務である経費精算の作業時間削減と、業務効率化を目的に導入したシステムです。

私たちは、申請の差戻し率を作業効率化の指標としています。これまでも作業効率化の取り組みを進めていたものの、ユーザーが自ら行動して、確認や問い合わせをしなければならないマニュアルやヘルプデスクの対応では、差戻し率削減に直接的な効果が出ないという課題がありました。また、ヘルプデスクや経理部門へ、システム操作に迷ったユーザーからの問い合わせが頻発する状態にも問題を感じていました。

この課題を解決するために、DAP(デジタルアダプションプラットフォーム)の活用を考えたとき、いくつかの製品を検討しました。結果的にただのツールとしてDAPを利用するのでは効果の最大化が難しいことを考慮し、課題整理から課題解決のための提案まで伴走する支援に惹かれ、「テックタッチ」を採用しました。

活用方法と効果

ユーザーの84%が「『テックタッチ』が役に立っている」と実感

「テックタッチ」の効果を測定する指標として、差戻し率を重要な評価項目としていました。「SAP Concur」に「テックタッチ」を導入してから2か月の時点で、2.9%ほど差戻し率が下がっています。今後も活用実態のデータを収集し、テックタッチ社のカスタマーサクセスの担当者と一緒に、操作ガイドのブラッシュアップを続け、差戻し率削減のための取り組みを推進していきます。

誤申請が発生しやすい申請箇所に操作ガイドを表示

「SAP Concur」利用時に「テックタッチ」を利用している従業員にアンケートをとったところ、84%が「役に立った」と効果を実感していることが分かりました。
「図がかわいいので、ちょっと触ってみようかなという気持ちになりやすくて良いと思う」「ガイド助かります。間違いを減らせるよう拡充お願いします。」といった声が数多く寄せられており、当初想定していた以上に、ポジティブに受け入れられていることを実感しています。

絵文字を用い従業員が親しみやすい操作ガイドを作成

今後の展望

「テックタッチ」のさらなる活用を目指す

「SAP Concur」の利便性向上のために「テックタッチ」で対応できることはまだたくさんあります。
今後は、新入社員向けのシステム研修でもより活用する予定で、さらには社内でもっと「テックタッチ」の便利さを広め、「SAP Concur」利用時のスタンダードとなるように社内への周知・啓蒙活動も進めていく予定です。

※:記載された会社名および製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。

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テックタッチ導入事例集

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