SAP導入に失敗してしまう原因と失敗を避けるためのポイントを解説

社内システム担当者向け

コスト削減や業務効率化を目的として、SAP導入を検討している企業は多いのではないでしょうか。

SAP導入によって企業が抱えるデータの一元管理が実現する、リアルタイムでの更新が可能になるなど多くのメリットがありますが、導入に失敗するケースも少なくありません。

なぜ多くのメリットを持つSAPの導入に失敗してしまうのでしょうか?SAP導入においてよく見られる失敗例から、その原因と対策をお伝えします。

SAP(エスエーピー)でできること

SAP(Systemanalyse und Programmentwicklung)はドイツに本社を持つ企業の名称であり、SAP社が販売しているERP(Enterprise Resource Planning)の製品名です。

一般的には、SAPといえば会社名ではなく、製品であるERPを指します。
そのためSAPを理解するには、ERPが何であるのかを知らなければなりません。

ERPとは販売管理・製造管理・会計管理を一括で行えるシステムで、日本語では統合型基幹システムと呼ばれます。
従来、多くの基幹システムは、販売部門には販売管理システム、製造部門には製造管理システム、といったように別々に存在していました。
これらのシステムは、その部門のなかでは業務効率化に大きく貢献しますが、部門内での運用が基本です。

そのため、「販売管理システムで販売した商品数をデータで抜き出し、会計システムに手動で入力しなければならない」「製造管理システムで管理している商品別在庫数を、メールで販売部門に連絡しなければならない」といったように、部門をまたぐ業務を効率的に行えないケースも少なくありません。

ERPはすべての部門の管理を一括で行えるシステムのため、部門間の非効率なやりとりを解消し、業務の大幅な効率化を実現するシステムなのです。

SAPの主なモジュール

数あるERPシステムのなかで大きな存在感を持つパッケージが「SAP」です。SAPの主なモジュールには次のようなものが挙げられます。

生産管理
実際の受注や需要を分析し、発注・工程・生産などを計画します。また、品質維持や原価管理を行います。

販売管理
受注・出荷・納品・請求・売上計上など販売にかかわる一連のプロセスを管理します。

「部門別」「販売エリア別」「顧客別」などのほか、出荷形態や価格(定価・値引き価格)といった細かい設定での管理も可能です。

在庫購買管理
自社の資産である在庫を管理します。

リアルタイムに在庫を知ることができるうえ、ほかの生産管理システムとの連携によりスムーズな出荷を実現します。

財務会計
決算書・貸借対照表・損益計算書など株主向けの財務諸表を作成します。
ほかのモジュールと連携することで会計作業の時間短縮が図れます。

また、多角経営に伴う会計業務の複雑・煩雑化が生じた場合の解決策としても真価を発揮するでしょう。

管理会計
自社の経営戦略に役立てるための社内向け会計(管理会計)を管理します。

費用・収益レポートの出力・分析により、「間接費管理」「原価管理」など自社の企業戦略を立案するために必要な会計情報の素早い確認を可能とします。

SAP導入における5つの失敗例とその原因

異なる部門間のデータを一括で管理できるため、会社全体として大幅な業務効率化を実現するSAPですが、導入に失敗してしまう企業も少なくありません。

失敗例とその原因を見ていきます。

失敗例1:導入効果を実感できない

導入したものの、効果が出ているのかが不明瞭になってしまうケースです。

導入によって新たなマニュアルを覚えたり、新しいフローを構築したりといった負担だけが増えてしまうと、効果が実感できず現場のモチベーションも下がってしまうでしょう。

これには次のような原因が考えられます。

【原因】

目的を明確にせずに導入してしまう
導入自体が目的になってしまい、何を目的に自社のどの部門で導入するかが不明確なままで導入してしまっています。

導入効果を計測する指標が定まっていない
目的を明確にしたうえで導入した場合でも、「残業時間〇時間削減」「作業効率〇%向上」など具体的な指標を定めないまま運用を進めてしまえば、導入効果は実感できないでしょう。

失敗例2:機能性や操作性が自社業務に合っていない

SAPが導入された部門で機能性や操作性が業務に合わず、効率化に失敗してしまうケースです。次のような原因が考えられます。

【原因】

SAPの機能や効果を理解していない
SAPを導入すればすべて解決できると思い込み、機能や効果への理解が不十分なまま導入してしまうことが原因と考えられます。

導入したシステムが自社に合わないならば、システムがもたらす効果を自社業務に生かしきれません。

SAP導入をベンダー任せにしてしまう
ベンダーに導入を任せきりにしてしまうと、導入意図や目的がしっかりと共有されず、結果として自社が必要としているシステムと乖離が生じてしまう可能性があります。

失敗例3:会社全体でのデータ連携・データ活用がうまくいかない

運用開始後に部門間の連携がうまくとれないため、会社全体での大幅な業務効率化を実現するというSAPのメリットを十分に生かせないケースです。次のような原因が考えられます。

【原因】

部門間での調整がうまく進まない
データ連携・データ活用のための方法や手段(仕組み)が定まっていないまま導入を進めてしまうことが原因です。

部門間の連携まで考慮した運用体制が整っていないケースも少なくありません。

データ連携・データ活用について理解している社員が少ない
SAP自体は業務で使っているものの、データ連携・データ活用について理解している社員が少ないと、データ活用ができず本来のSAPの実力を発揮させられません。

失敗例4:SAPを使いこなせる社員が少ない

システムが利用されない、もしくはSAPを使える一部の社員に業務が集中してしまうケースです。

次のような原因が考えられます。

【原因】

操作が難しい
操作方法が複雑で難しいためミスが増加します。

また、マニュアルを作成してもわかりにくい内容になってしまいます。
マニュアルの内容が理解しづらいと問題が解決できないため、SAP自体も使われなくなってしまうのです。

一部の社員しか活用しない
ITリテラシーの個人差が大きい企業で、導入時の研修実施が不十分なことが原因と考えられます。

研修の参加率が低いケースも含まれ、結果的に一部の社員しか活用しなくなり、SAPに対する現場の理解が不足して、全体の定着につながりません。

失敗例5:現場の課題(業務)が改善されない

導入により逆に作業が増え、現場の負荷が増大してしまっているケースです。

次のような原因が考えられます。

【原因】

二重作業が生じている
SAPで行っている作業をエクセルでも行ってしまい、二重作業が発生してしまっている状態です。

運用計画が不十分
導入後の運用計画が不十分なために、新しくなった業務フローやプロセスに対応できず、業務をかえって煩雑にしてしまっている状態です。

新たに発生する課題に対して解決策を検討し、運用方法を改善するための仕組みづくりが整っていないことも原因です。

SAP導入を失敗させないための5つの対策

SAPの機能を使いこなして効果を得るには、十分に対策を講じたうえで導入を進める必要があります。

そこでSAPを導入する際はどのような点に注意すべきかについて、ポイントを説明します。

対策1:目標達成率や費用対効果を計測する

自社における現状の課題を整理し、SAPで解決したいことを確認したうえで、SAPの導入箇所を明確にします。

また、導入したことで実際に課題が解決したかどうかの定期的な検証も必須です。
数値目標を立て、目標達成率や費用対効果の検証を行い、達成率が悪ければ課題点を洗い出し、修正・改善しながら最適化させていきましょう。

対策2:現場の意見を反映させる

実際にSAPを利用するのは現場のため、導入前には現場が必要としている機能・必要としていない機能などの意見を取り入れ、現場が求めるシステムになるよう情報を整理します。

また導入後も定期的にフィードバックの収集、アンケートの実施などを行い、SAPの使い勝手や疑問について意見を収集します。

これらの取り組みによって、より現場が使いやすいシステムに改善していくことが重要です。

対策3:運用体制を整える

迅速に導入を進めるには、当初は経営層がトップダウンで導入を周知し、責任ある立場の人材を社内の旗振り役に任命することが望ましいでしょう。

また、プロジェクトチームを結成し、「導入後の費用対効果」「何を目的にどの部分にSAPを導入するか」などを具体的に検討し、導入を推進します。
部門間の連携を強化するために各部門にリーダーを設置し、問題点があればリーダーがとりまとめ、改善を促します。

さらにリーダーは、自部門の現場の意見を吸い上げ、他部門と共有します。意見吸い上げの段階では、ボトムアップの取り組みが重要であるといえるでしょう。
トップダウンとボトムアップを併用することで、全社的に足並みをそろえて運用を進めていきます。

対策4:SAPついて自社でも理解したうえで導入を進める

ベンダー任せにせず、自社でもSAPについて情報収集を行い、理解を深めます。
そのうえで自社とベンダーで徹底的に話し合いをしながら導入を進めましょう。

SAPで「できること・できないこと」を整理し、自社が求めるシステムにするためにSAPを有効活用していく意識を持ちます。

対策5:オンボーディングの徹底

SAPを全社的にうまく使いこなしていくには、オンボーディングの丁寧な実施が欠かせません。

ただし、教育に多くの手間とコストがかかってしまうため、オンボーディングの実施が難しいケースもあるでしょう。
その場合は、効率的にシステム定着化が図れるデジタルアダプションプラットフォームを活用し、だれもが簡単に扱えるようにすることも検討します。

デジタルアダプションプラットフォームについては「デジタルアダプションプラットフォームとは?そのメリットと導入時の注意点」をご覧ください。

事前準備と対策を十分に行い、SAP導入を成功させよう

SAPを導入するだけで、大幅に業務を効率化できるわけではありません。

自社の課題を明確にし、何を目的に、どの部分にどのように導入するかしっかりと検討する必要があります。
行うべき事前準備は多いですが、想定される失敗を見越して対策を徹底することも大切です。

導入をスムーズに進めるには、経営層が先頭に立ち、プロジェクトチームを発足させることが欠かせません。
責任の所在を明確にできるうえ、費用対効果の計測や生じた課題の改善を実行しやすくするためです。

そして、だれもが使いこなせるようにし、導入後の利用を定着させるために効果的なのが、システムの画面内で操作方法を表示するサービスです。
リアルタイムに操作方法が表示されるため、マニュアルを見なくても操作できるようになります。

また、操作後に誤りに気が付いてやり直す、といったことも回避できます。このように定着化をサポートするのが、デジタルアダプションプラットフォームです。

SAPの定着化に課題を感じているときは、デジタルアダプションプラットフォームの活用をおすすめします。

デジタルアダプションプラットフォームを提供するテックタッチは、システムの操作をリアルタイムにナビゲーションするサービスによって、SAP導入を支援します。
システムのマニュアル作成やオンボーディングの負担を軽減する効果もあり、より効率的な導入に貢献します。

テックタッチのサービス詳細はこちらから

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