BIM（Building Information Modeling）は、設計から施工、維持管理までの情報を一元管理できる革新的な手法ですが、導入にあたって「どれくらい費用がかかるのか」と不安を感じる方も多いのではないでしょうか。
BIMの導入費用は、ソフトウェアのライセンス形態や機能、導入規模によって大きく異なる点には注意が必要です。
そこで本記事では、BIM導入の費用相場をわかりやすく解説するとともに、主要ソフトの料金体系の違いなどについてもご紹介します。
また、記事内ではBIMの活用・定着を促進させられる「テックタッチ」についてもご紹介します。
BIM導入の費用相場
BIMを導入する際の費用は、単にソフトウェアの購入費用だけでなく、周辺環境の整備や人材教育まで含めて総合的に検討しなければなりません。
特に、どのBIMソフトを選ぶかによって初期費用やランニングコストが大きく変わるほか、高性能なPCやワークステーションの準備、さらに操作習得のための研修・教育コストも発生します。
ここでは、BIM導入においておもに発生する3つの費用項目について、それぞれ解説します。
BIMソフト
BIMソフトの費用相場は、選ぶ製品や契約方式によって大きく異なります。近年は買い切り型よりもサブスクリプション型が主流で、月額数万円から導入できる製品がある一方、年間では数十万円規模になるケースも珍しくありません。
例えば、Autodesk Revitは月額契約と年額契約が用意されており、GLOOBEは年額・永久ライセンスから選択できます。
初期費用を抑えたいのか、長期的な運用コストを重視するのかによって適した選択肢は変わります。
BIMソフトの費用相場は年間数十万円程度で、高機能製品や追加サービス込みではさらに上振れすると考えておくとよいでしょう。
ソフトを動作させる機器
BIMソフトを安定して活用するには、ソフト本体の費用だけでなく、それを快適に動かすための機器費用も見込んでおく必要があります。
特にBIMは、2D CADよりも3Dモデルや属性情報を多く扱うため、一般的な事務用PCでは動作が重くなりやすく、処理速度や表示性能が業務効率に直結します。
PCでいえばおおむねデスクトップで20万〜60万円前後、本格運用向けやモバイル高性能機では100万円超まで見ておくと現実的です。
また、ディスプレイやカラープリンターなどの周辺機器も必要で、それらも加味すると場合によっては100万円台になるのも珍しくありません。
操作の学習
BIM導入では、ソフトや機器に加えて、操作を習得するための学習費用も見込んでおくことが大切です。
学習方法には、無料の入門教材や体験講座を活用する方法から、外部講習や年間プログラムを利用する方法まで幅があります。
操作の学習にかかる費用相場は、無料〜数万円の自主学習から、1人あたり数十万円規模の本格研修まで幅広いのが実情です。
自社でBIMを定着させるには、単発の受講費だけでなく、継続的に学び直せる環境まで含めて検討するとよいでしょう。
BIM導入の費用平均
国土交通省が公表している平成29年度の調査※によると、企業がBIM/CIMを推進するために投じた年間投資額の平均は、ソフトウェアが357万円、ハードウェアが346万円、技術者育成が153万円でした。
合計すると年間でおおむね850万円前後が一つの目安になります。
ただ、実際の費用は、導入するソフトの種類、導入ライセンス数、扱う案件規模、必要なPCスペック、教育体制によって大きく変動します。
目安はあくまで全体像を把握するための参考値として捉え、自社では「ソフト」「機器」「教育」の3項目に分けて試算するようにしましょう。
※これまでのＢＩＭ/ＣＩＭ事業の実施状況
BIM導入以降の費用相場
BIMは導入時の初期費用だけでなく、導入後も継続的な運用コストが発生します。
おもな費用の内訳は以下の通りです。
- BIMソフトのサブスクリプション更新料
- 保守・サポート費
- クラウド共有環境の利用料
- 追加ライセンス費用
- 継続的な教育費用 など
上記の費用を合算すれば、1ライセンス（一人）あたり年間数十万円前後が一つの目安となります。
また、チーム運用や追加機能の導入によっては、年間数百万円規模になるケースもあります。
BIM導入費用を抑える解決策
BIM導入にはソフトウェアや機器、教育など多くの費用がかかるため、「できるだけコストを抑えながら導入したい」と考える企業も少なくありません。
ただ、実際には、補助金制度の活用や教育コストの効率化など、工夫次第で初期投資や運用コストを抑えられます。
ここでは、BIM導入費用を抑えるために有効な2つの具体的な方法について解説します。
補助金制度を利用する
BIM導入費用を抑えたい場合は、補助金制度の活用を検討するのが有効です。
BIMはソフトウェア費用だけでなく、周辺機器、クラウド環境、研修費用まで含めて負担が大きくなりやすいため、対象経費の一部を公的支援で補えるかどうかは、導入計画に大きく影響します。
BIM導入では国土交通省の「建築GX・DX推進事業」、独立行政法人中小企業基盤整備機構の「IT導入補助金」が代表的な選択肢です。
それぞれの概要は以下の通りです。
| 補助金名 | おもな対象 | BIM関連で補助対象になりやすい費用 | 補助率・金額 |
| 建築GX・DX推進事業 | 建築BIMを活用する設計・施工事業者など | BIMソフトウェア、周辺機器、CDE環境、BIMコーディネーター等の人件費、BIM講習費用 | 原則1/2以内 |
| IT導入補助金 | 中小企業・小規模事業者 | 登録済みITツールの導入費、関連オプション、導入設定、マニュアル作成、導入研修、保守サポート | 原則1/2以内、補助額は5万円～450万円以下 |
建築GX・DX推進事業は建築BIMそのものの導入・活用を後押しする制度であり、建築実務に直結した経費を幅広く対象にしやすいのが特徴です。
一方のIT導入補助金は、登録済みITツールの導入支援が前提になるため、使いたいBIMソフトや関連サービスが対象ツールとして登録されているかを個別に確認する必要があります。
実際に活用を検討する際は、最新の情報を取得するようにしてください。
DAPツールで操作習熟を促進させる
BIM導入費用を抑えるには、ソフトや機器の価格だけでなく、「操作を定着させるための教育コスト」をどう効率化するかも重要です。
BIMは高機能なぶん、操作方法が複雑になりやすく、マニュアル作成や集合研修、問い合わせ対応に多くの工数がかかる傾向があります。
そこでおすすめなのが、システム画面上に操作ガイドやナビゲーションを表示し、利用者が実際に操作しながら習熟できるDAP（Digital Adoption Platform）ツールです。
DAPツールは、システム画面上に操作ガイドやナビゲーションを表示し、ユーザーが実際に操作しながら業務を習得できるソリューションです。
従来のように「マニュアルを読んでから操作する」のではなく、「操作しながら理解する」環境を構築できるため、学習効率の向上が期待できます。
BIMのように機能が多く、習熟までに時間がかかるツールにおいては、特に有効な手段といえるでしょう。
また、DAPツールを活用すれば、操作ミスの防止や入力漏れの抑制にもつながります。
さらに、新入社員や未経験者でも短期間で一定レベルの操作が可能になるため、教育コストの削減だけでなく、人材育成のスピード向上にも寄与します。
BIM導入費用を抑えるには、単に初期費用を削減するのではなく、「導入後の教育・運用コストを最適化する」視点が不可欠です。
DAPツールを活用して操作習熟を効率化すると、長期的なコスト削減とROI向上を同時に実現できるでしょう。
このDAPツールでおすすめなのが、システムの画面上にデジタルガイド・ツールチップを表示できる「テックタッチ」です。
テックタッチについては次項にて詳しくご紹介します。
ユーザー数1,000万以上、国内シェアNo.1を誇るDAPツール「テックタッチ」
テックタッチは、国内シェアNo.1を誇るDAPツールで、多くの企業・自治体で導入が進んでいる注目のツールです。
Webシステムの画面上に操作ガイドやナビゲーションを直接表示し、誰でも直感的にシステムを使いこなせる環境を実現できる点が大きな特徴です。
テックタッチの最大の強みは、ノーコードでガイドを作成・改善できる点にあります。
専門的な開発知識がなくても、現場担当者自身が業務フローに合わせたナビゲーションを簡単に設定できるため、導入後の運用負担を抑えながら継続的な改善が可能です。
また、既存システムを改修せずに導入できるため、BIM関連の業務システムや周辺ツールにも柔軟に適用できます。
さらに、リアルタイムでの操作支援により、入力ミスや誤操作を防止し、問い合わせ対応の削減や業務効率化を実現できる点も評価されています。
BIM導入においては、操作の難しさから教育コストや属人化が課題になりやすいですが、テックタッチのようなDAPツールを活用すれば、現場で使いながら覚える環境を構築可能です。
BIMを含むDX施策を成功させたい企業にとって、導入後の運用コストを抑えながら成果を最大化できる点で特におすすめなので、ぜひ導入を検討してみてください。
BIM主要ソフト導入の費用
ここでは、主要なBIMソフト導入の費用を紹介します。
| 企業名 | 商品名 | 1ヶ月 | 1年 | 永久ライセンス |
| Autodesk | Revit | 62,700円 | 497,200円 | なし |
| Graphisoft | Archicad |
Studio：29,750円
Collaborate：35,000円
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なし | なし |
| 株式会社NYKシステムズ | Rebro※1 | 15,000円 | なし |
建築設備：1,000,000円
電気：850,000円
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| 福井コンピュータアーキテクト株式会社 | GLOOBE | なし | 180,000円 | 780,000円 |
| Vectorworks | VECTORWORKS※2 | 26,400円 | 264,000円 | なし |
※1：株式会社大塚商会から販売されているものの場合
※2：Design Suiteの場合
Autodesk Revit
Revitは、建築・構造・設備（MEP）分野に対応したBIMソフトウェアであり、設計から施工、維持管理までのプロジェクト全体を一元的に管理できるのが特徴です。
3Dモデルをベースに、図面・数量・コストなどの情報を統合し、関係者間で共有することで、設計精度の向上と業務効率化を実現します。
| 商品名 | Autodesk Revit |
| 会社名 | Autodesk |
| URL | https://www.autodesk.com/jp/products/revit/overview |
| 機能 |
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| 料金 |
年払い：497,200円/1ユーザ
月払い：62,700円/1ユーザ
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Archicad
Archicadは、建築家・デザイナー・エンジニアなどのプロフェッショナル向けに設計されたBIMソフトです。
マスモデリングからスケッチ、数量算出まで初期設計を進めやすい点に加え、壁・窓・屋根などの馴染みやすいツールで高精度なBIMモデルを作成できる点が強みです。
| 商品名 | Archicad |
| 会社名 | Graphisoft |
| URL | https://www.graphisoft.com/jp/solutions/products/archicad |
| 機能 |
|
| 料金 | Archicad Studio：29,750円/月 前払い金：357,000円 Archicad Collaborate：35,000円/月 前払い金：420,000円 |
Rebro
Rebroは、3Dモデルをベースに設備配管や機器を配置し、干渉チェックや図面作成を効率化できる設備系BIM/CADツールです。
BIMデータ連携機能やファブリケーション対応機能も備えており、設計から施工までの一貫したワークフロー構築を実現できます。
| 商品名 | Rebro |
| 会社名 | 株式会社NYKシステムズ |
| URL | https://www.cadjapan.com/products/items/rebro/ |
| 機能 |
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| 料金 | ※株式会社大塚商会から販売されているものの場合 月払い：15,000円/1ライセンス 永久ライセンス： 1,000,000円（Rebro 建築設備ソフト） 850,000円（Rebro 電気ソフト） |
GLOOBE Architect
GLOOBE Architectは、国産のBIM建築設計支援システムです。
企画・基本設計・実施設計から維持管理まで、建築プロセス全体をBIMでつなげられる点が特徴で、Jw_cadとの親和性が高く、特別な設定なしで始めやすいのが強みです。
| 商品名 | GLOOBE Architect |
| 会社名 | 福井コンピュータアーキテクト株式会社 |
| URL | https://archi.fukuicompu.co.jp/products/gloobe/index.html |
| 機能 |
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| 料金 | 永久ライセンス：780,000円 年払い：180,000円 ※別途オプションなどあり |
VECTORWORKS
Vectorworksは、設計初期のスケッチから作図、3Dモデリング、プレゼンテーションまでを一貫して行える3Dデザインソフトウェアです。
建築・内装、ランドスケープ、エンタテインメントなど幅広い分野向けの製品を展開しています。
| 商品名 | VECTORWORKS |
| 会社名 | Vectorworks |
| URL | https://www.vectorworks.net/ja-JP |
| 機能 |
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| 料金 | 月払い：26,400円 年払い：264,000円 （Design Suiteの場合） |
BIM導入に費用をかけるべき理由
BIM導入には一定のコストがかかるため、「本当に投資する価値があるのか」と迷う企業も少なくありません。
しかし、近年は国の方針や建設業界全体の流れを踏まえると、BIMは単なる効率化ツールではなく、今後の事業継続や競争力に直結する重要な基盤になりつつあるといえます。
ここでは、BIMに費用をかけるべき代表的な理由について解説します。
公共事業においては原則適用になるから
BIM導入に費用をかけるべき大きな理由の一つが、公共事業においてBIM（正確にはBIM/CIM）の活用が「原則適用」とされている点です。
国土交通省は、2023年度から、直轄の公共工事や設計業務においてBIM/CIMの原則適用を開始しており、特段の事情がない限り、3次元モデルを活用した業務遂行が求められるようになっています。
また、国の方針としては「小規模工事などを除き、ほぼすべての公共事業に適用する」という方向性が示されており、設計・施工・維持管理の各段階でBIM/CIMの活用が前提となる環境が整いつつあります。
この「原則適用」とは、法律上の義務ではないものの、実務上は対応が前提となる制度です。
発注者が業務ごとに活用目的を定め、受注者はその目的に沿って3Dモデルの作成・活用を行う必要があります。
さらに、BIM/CIMの適用は今後さらに拡大していくと見込まれており、現在は国土交通省の直轄事業が中心ですが、将来的には地方自治体や民間工事への波及も進むとされています。
今後も公共案件を受注していく企業にとっては、早期にBIMへ対応し、運用体制を整えておくのが不可欠といえるでしょう。
費用対効果は高いとされるから
BIM導入には一定の初期投資が必要ですが、それ以上に注目すべきなのが「費用対効果の高さ」です。
まず、BIMの大きなメリットとして挙げられるのが、手戻りや設計ミスの削減です。
3Dモデルをもとに設計を進めると、干渉や不整合を事前に検出できるため、施工段階での修正やトラブルを大幅に減らせます。
また、設計変更が発生した際も、関連する図面や数量情報へ自動的に反映されるため、従来のような手作業による修正が不要になります。
さらに、BIMは関係者間で同一のモデルを共有できるため、設計者・施工者・発注者間のコミュニケーションがスムーズになるのもメリットです。
BIMにより情報の伝達ミスや認識のズレを減らすと、プロジェクト全体の意思決定スピードを高められます。
BIMは単にコストがかかるツールではなく、業務の無駄を削減し、長期的に利益や競争力の向上につながる投資です。
特に、継続的に案件を受注する企業にとっては、導入コストだけで判断するのではなく、中長期的な視点で費用対効果を評価するのが重要といえます。
まとめ：BIM導入の費用対効果を高めるならDAPツールで利活用を促進しよう
BIM導入には、ソフトウェア費用や機器費、教育費など一定のコストがかかりますが、その本質は「導入すること」ではなく「現場で使いこなされること」にあります。
BIMは手戻り削減や生産性向上といった高い費用対効果が期待できる一方で、操作の難しさや定着の遅れによって、十分に活用されないケースも少なくありません。
特に、BIMは多機能であるがゆえに、教育コストや属人化といった課題が発生しやすく、導入後の運用フェーズで費用対効果に差が出やすい領域です。
そこでBIM導入の費用対効果を高めるのに効果的なのが、DAPツールの活用です。
DAPツールを導入すれば、システム画面上に操作ガイドを表示し、ユーザーが実際の業務の中で操作を習得できる環境を構築できます。
そして、DAPツールのなかでもおすすめなのがノーコードで操作ガイドを作成できる「テックタッチ」です。
テックタッチは、既存のシステムに後付けで導入できるため、BIMソフトや関連業務システムにも柔軟に適用でき、現場の実務に即したナビゲーションを簡単に構築できます。
BIMの費用対効果を最大化するためには、「導入コスト」だけでなく「運用・定着まで含めたトータル最適化」が不可欠です。
テックタッチのようなDAPツールを活用して利活用を促進すれば、BIMのポテンシャルを最大限に引き出し、継続的な業務改善と競争力強化を実現できます。
ぜひ導入を検討してみてください。
